基礎知識

突然の入院にどう備える?

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入院時に必要なお金

短期入院で済むなら健康保険制度でカバー可能

死亡保障と並んで重視したい保障の1つが医療保障です。
病気やけがで医療機関にかかったときには、基本的に健康保険が適用されるため、子どもや高齢者など一部の人を除き自己負担は3割で済みます。
その自己負担額が高額になった場合も、高額療養費制度があるので、1カ月にかかる医療費は、一般的なケースでは10万円弱程度。貯蓄がそれなりにあり、長期の治療が必要でなければ、それほど心配のない金額かもしれません。しかし、毎月10万円程度の臨時出費も2カ月3カ月と長引けば家計に与えるダメージも大きくなってくるはずです。

いざ入院となると治療費以外の費用もかかることになるので、その負担も考慮する必要があります。
健康保険の高額療養費の対象とならない費用は、差額ベッド代、入院中の食事代など。差額ベッド代は、平均で1日約5900円ほど。食事代と合わせるとそれだけで入院1日あたり6000円程度の支出になります。

また、見舞いに来る家族の交通費や入院中の生活費なども短期入院ならさほどの負担になりませんが、長期化すると費用もかさみます。
さらに、小さい子どもがいる家庭では、母親が入院すると育児や家事を代わりに見てもらうための費用が必要になるケースも。家計を支えている人が入院し、仕事ができなくなってしまった場合は、収入が減ってしまう恐れがあります。会社員の場合には傷病手当金制度があるので、万一病気などで会社を休んでお給料が出なくなったとしても、最長1年6カ月まではお給料の8割程度の傷病手当金がもらえます。しかし、自営業者などは仕事を休めば即収入減になる危険性もあります。

入院が長引いたときのリスクに備えて医療保障を

医療保険はこのような入院したときのリスクに備えることができます。 医療保険の基本は入院日数に応じた給付金が受け取れること。つまり、1日当たりいくらの給付金が必要か、最大何日分保障があれば安心なのかという点を考慮して加入することが大事です。1日の給付金額はサラリーマン家庭なら基本は日額5000~1万円程度あれば十分でしょう。収入の保障がない自営業者などは、1万円以上はあったほうが安心です。

入院給付限度は1入院あたり30日、60日などが多いですが、長期入院に備えるという観点から考えると、1回の給付限度日数とトータルの給付日数がなるべく長い保険のほうが安心です。ただ、限度日数が長くなればなるほど保険料負担は大きくなるので、貯蓄でカバーできる分も考慮しながら考えることが必要です。
日額を抑え気味にして長期の保障を選ぶ方法もあります。

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著者 / Author

玉井 たまい  里采 りな  

大学卒業後に大手法人向け営業を経験し、よりお客様のためになる仕事をと考え保険業界へ転職。
お客様からの信頼も厚く年間600 世帯以上の保険コンサルティングを承っており、日本一の保険のスペシャリストになるべく日々勉強中。

 

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