基礎知識

「就職」・「結婚」の際は保険の見直しを

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保険は見直しながら鮮度を保つのが重要

保険は、1回加入してしまえばそれでOKというわけではありません。長い人生の中には、結婚や子どもの誕生、住宅の購入、定年など、さまざまなライフイベントがあります。

保険は、ライフイベントを境に、必要な保障や保険の種類が変わります。保険に入る目的にあった保障になっていなければ、いざという時に保障が足りなかったり、反対に過剰な保障のために普段の生活を圧迫することにもなりかねません。

それでは、ライフステージ毎に、どのような保障が必要なのかを見ていきましょう。

新社会人は健康保険を理解してから医療保険の検討を

学校を卒業して、新社会人になったら保険のひとつでも……。そんなふうに言われたこともありました。しかし、保険に入る目的や保険の種類もが分からなければ、どういったときのために、どんな保険に入ればいいのかも分かりません。

かつては、職場に保険会社の営業職員の人たちが来てくれて、保険の話をしたり、おすすめの保険を提案してもらえたりできました。しかし、いまでは会社のセキュリティが強化されたこともあって、そういった機会は減ってきているようです。

しかし、新社会人で独身ならば、生命保険(死亡保障)の必要性は高くありません。生命保険は、一般的に自分がいなくなった時に、守るべき家族のために入る保険ですから、貯蓄が十分ではない若い頃は、自分のための医療保険があれば間に合います。

医療保険に入る前には、誰もが入る健康保険制度を知っておきましょう。健康保険では、けがや病気で治療を受けても、治療費の自己負担は3割なので、1万円の医療費がかかっても3千円で済みます。もっと高額な医療費になったとしても、高額療養費制度があるため、自己負担の上限は9万円弱で済む仕組みになっています。さらに、会社の健康保険によっては、自己負担額の上限が2万円程度で済むこともあるので、若いうちは、国の健康保険制度があれば、医療費への備えはカバーできる可能性があります。

ただし、病院の個室代(差額ベッド)や食事代など、健康保険でカバーできない費用もあるので、全額自己負担が心配であれば、シンプルな医療保険を検討しましょう。保険料を少しでも抑えるなら、終身型の医療保険ではなく、定期型の医療保険の方が当面の保険料は安く済みます。10年更新の定期保険で保険料を抑え、結婚や住宅購入に備えて貯蓄を優先し、将来の状況を見ながら終身型の医療保険に移行するのもひとつの方法です。

年金が心配なら保険でお金を貯めることもできる

かつてのように、学校を出たら就職し、定年まで働いて退職金をもらい、60代からは年金生活……。そのような人生設計は、いまではむずかしい時代になりました。

公的年金に上乗せする企業年金は、確定給付型から確定拠出型へと変化していて、簡単に言えば「毎月の積立金は会社から出すから、あとは自分の責任で貯蓄や運用で年金を作ってください」ということです。

日本の公的年金制度は、原則として65歳からの支給となり、今後支給開始年齢や支給額の変更も考えられます。定年後の老後生活の基本となる公的年金だけでは、生活するのが難しいと言われる今、自助努力での年金作りは欠かせないものです。若い頃からコツコツと貯蓄や資産運用をしていけば、時間を味方にできますから最小限のリスクで老後のお金を作ることができます。

また、年金は保険でも準備することができます。個人年金保険なら、毎月一定額を払い込んで、60歳あるいは65歳などの年齢から決められた一定期間、毎月あるいは毎年年金を受け取ることができます。払い込んだ保険料は、個人年金保険料控除があるので、年間で払い込んだ保険料の一定額が所得から控除される、所得税や住民税を軽減することもできます。

また、終身保険も解約返戻金があるので、万一の時の保障と共に老後資金作りとしても利用されます。特に低解約返戻金型の終身保険なら、通常の終身保険より保険料も割安で、保険料を払い込み終えた後に解約すれば、払い込んだ保険料以上にお金が増えて返戻金として戻ってきます。

 結婚したら家族への生活保障として生命保険の検討時期

独身の頃は必要性の低かった生命保険ですが、結婚したらいよいよ検討する時期になります。すでに、医療保険などに入っている場合には、給付金の指定代理請求人を配偶者に変更しておきましょう。

夫婦2人のうちは、大きな死亡保障は必要ないのですが、万一の葬儀費用のために終身保険で備えましょう。葬儀代に使わなかったとしても、解約返戻金があるので、老後資金作りとしても役立てられます。

また、終身保険なら低解約返戻金型のもので、10年程度の短期払いで入ると、10年を超えると解約返戻金が増えてくるので、将来子どもが生まれて教育費が必要になっても、その時点での解約返戻金を教育資金として利用することもできます。

医療保険に入っていなければ、女性は子どもを産む前に入っておくと良いでしょう。出産時に帝王切開になった場合でも、医療保険から一定の給付金が受け取れます。また、妊娠してから入ろうとしても、妊娠後一定期間を過ぎると加入できなくなったり、帝王切開で出産した後に入ろうとすると、数年間は入れないケースもあります。

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最新保険ランキング編集部

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